女性の人生における一大イベントのひとつ、それが妊娠・出産です。
妊娠が分かった瞬間は、女性にとって喜びであると同時に不安ももたらします。
「ちゃんと赤ちゃんを育てられるかな？良いお母さんになれるかな？」
様々なことが頭をよぎり、気が気でない人もいることでしょう。
ましてや、生活保護を受給している女性であれば、なおのこと不安な気持ちでいることだと思います。
「赤ちゃんが生まれたら生活はどうなるのか？出産費用はどうすればいいのか？」
妊娠に伴う体調不良も相まって、不安でいっぱいいっぱいになっている人も少なくないと思います。
このように、生活保護受給後に妊娠した場合、どうなるのでしょうか。
生活保護を受給しているから、お腹の赤ちゃんは諦めないといけないのでしょうか。
いいえ。生活保護を受給している人でも出産は可能です。
可能ですが、準備が必要です。
妊娠発覚から順番に見ていきましょう。
まず、妊娠検査薬で妊娠反応が出た後は、すみやかに産婦人科を受診するようにしましょう。
何故なら、妊娠検査薬で分かるのは「妊娠しているか否か」だけで、
きちんと子宮に受精卵が着床しているかまでは分からないからです。
受精卵が子宮以外の場所に着床してしまう子宮外妊娠などの異常妊娠は、
妊娠検査薬では判定出来ず、適切な時期に処置を受けないと母体の命に関わる危険があるのです。
生活保護を受給している人の中には、
妊婦健診は生活保護受給者が使える医療券が使えなくてお金がかかるからと
妊婦健診を受診しないまま出産に至る人もいます。
しかし、妊婦健診を受診しないままの出産は、
母体やお腹の赤ちゃんに異常や感染症などがないかが全く分からないまま
いきなり知らない病院に飛び込んで出産することになるため、
医療従事者を始めとした多くの人に迷惑をかけてしまいます。
なにより、母体やお腹の赤ちゃんを自ら危険にさらすようなものです。
ですので、妊婦健診は必ず受診して下さい。
医療券が使えないから費用が気になって受診しない人もいますが、
母子手帳を受け取ったときに妊婦健診にかかる費用を
自治体が一部負担してくれる補助券を受け取ることが出来るため、思ったよりは負担がかかりません。
何より、自分自身の体とお腹の赤ちゃんを守ってあげることが出来ます。
なお、出産は「出産扶助」を受けることが出来るため、妊娠が分かったら申請をしましょう。
ちなみに、出産は自分が希望する病院で必ず出来るわけではなく、
自治体が指定した病院で行うことになります。
分からないことや困ったことがあれば、福祉事務所の担当者に相談してみましょう。
お腹の赤ちゃんのため、自分自身のためにも頼れるものは頼り、まずは無事に出産して下さい。
そして、お子さんのためにも将来的には生活保護を受給しなくても良いように
生活の基盤を建て直して下さい。